日本人の近視性黄斑症の発症率は他のアジア圏と比較して高い：久山町研究
―失明リスクに関する先駆的疫学知見―
 

  九州大学大学院医学研究院の園田康平教授（眼科学分野）、二宮利治教授（衛生・公衆衛生学分野）、医学系学府博士課程４年の上田瑛美大学院生らの共同研究グループは、久山町研究の追跡調査の成績を用いて、日本での近視性黄斑症の発症率が他のアジア圏よりも顕著に高率であり、その発症に加齢と眼球形態がそれぞれ独立して関連していることを明らかにしました。
  近視性黄斑症は、近視の重篤な合併症の一つであり、日本の失明原因の上位を占める疾患です。さらに、近年の世界規模の近視人口の増加により、近視性黄斑症の患者数が増加傾向にあることが公衆衛生上重要な問題となっています。しかし、この疾患の発症率に加え、追跡調査による危険因子の検討は世界でもなされていませんでした。
  本研究グループは、近視性黄斑症のない久山町住民 2,164 名を 5 年間追跡し、日本人の地域一般住民における近視性黄斑症の発症率およびその危険因子を検討しました。その結果、近視性黄斑症の 5 年発症率は 1.1％であり、他のアジア圏の既存報告(0.08%-0.12％)と比べ、顕著に高率でした。さらに、近視性黄斑症の発症には加齢と眼球が前後方向に伸長する眼球形態変化がそれぞれ独立して影響することを明らかにしました。
  本研究成果は、近視性黄斑症発症の実態把握と失明予防策を講じる上で有益な情報であるとともに、いまだ明らかでない近視性黄斑症の発症機序を解明する一助となる重要な疫学的知見です。
  この成果は 2020 年 6 月 26 日(金)（日本時間）付で米国雑誌「JAMA Ophthalmology」に掲載されました。