2016年の障害者差別解消法の施行により、公立学校における合理的配慮の提供が法的義務化されたものの、吃音（きつおん）のある児童生徒が学校生活で必要とする具体的な配慮ニーズが、発達段階（小学校から中・高校）や学校システムの移行に伴いどのように変化するのかについては十分に解明されておらず、医療・教育現場での実態解明が望まれていました。

医療機関で作成された「意見書・診断書」の内容分析を通じ、吃音のある児童生徒が必要とする合理的配慮ニーズが、小学校の「学級担任制による保護的支援」から、中高の「教科担任との連携や社会的自立に向けた支援」へと、学校構造に応じて変化することを明らかにし、学齢を通じた配慮ニーズの普遍性を解明しました。九州大学病院耳鼻咽喉・頭頸部外科の菊池良和助教、山口優実博士、佐藤あおい言語聴覚士、中川尚志教授、福岡教育大学の見上昌睦教授、長崎県立大学の吉田恵理子准教授の研究グループは、九州大学病院を受診した吃音のある小中高生116名の意見書・診断書の内容分析を行い、小学校では「吃音のある児童生徒がからかい・いじめを教師に報告する」や「教師がほかの児童生徒に吃音について説明する」などの保護的な配慮が多い一方、中高では「担任以外の教師との情報共有」や「在籍校外での面接への配慮」などの社会参加支援へとニーズが移行することを明らかにしました。また、音読や発表への配慮ニーズは学齢を問わず共通して高いことも確認されました。

今回の知見は、教師や家庭が吃音のある児童生徒の「困り感」に気づくための重要な手がかりとなるものです。児童生徒が毎年の新しい環境へスムーズに適応するための一助となり、二次的な社交不安や不登校の予防につながることが期待されます。本研究成果は、米国の雑誌「Pediatrics International」に2026年10月30日（金）午前9時（日本時間）に掲載されました。