妊孕性温存療法とは、がん治療により生殖機能が低下・喪失する可能性がある患者さんに対して、治療前に卵子、胚（受精卵）、卵巣組織、精子などを採取・凍結保存し、将来の妊娠の可能性を残す医療技術です。

患者さんの年齢、性別、がんの種類、治療内容、治療開始までの期間、パートナーの有無などを考慮し、最適な方法を選択します。

（日本がん・生殖医療学会では動画でわかりやすく解説しています。）

年齢

原則として43歳未満の方が対象となります（福岡県の助成制度の年齢要件に準じます）。ただし、個々の患者さんの状況により判断されますので、詳しくは担当医にご相談ください。

対象疾患

• 小児・AYA世代がん患者等の妊孕性温存に関する診療ガイドライン（一般社団法人日本癌治療学会編）に基づき、妊孕性低下リスク分類に示された治療を受ける方
• 長期間の治療によって卵巣予備能の低下が想定されるがん疾患：乳がん（ホルモン療法）等
• 造血幹細胞移植が実施される非がん疾患：再生不良性貧血、遺伝性骨髄不全症候群（ファンコニ貧血等）、原発性免疫不全症候群、先天代謝異常症、サラセミア、鎌状赤血球症、慢性活動性EBウイルス感染症等
• アルキル化剤が投与される非がん疾患：全身性エリテマトーデス、ループス腎炎、多発性筋炎・皮膚筋炎、ベーチェット病等

その他の条件

• 妊孕性温存療法に伴う影響について評価を行い、生命予後に与える影響が許容されると認められる方
• 治療内容やリスクについて十分な説明を受け、同意された方

がん治療終了後、凍結保存した卵子・精子・胚を用いて、生殖補助医療（ART: Assisted Reproductive Technology）を行います。

実施時期

がん治療終了後、一定期間（通常2～5年）経過し、がんの再発がないことを確認した後に実施します。具体的な時期は、がんの種類や治療内容により異なりますので、主治医と相談して決定します。

生殖補助医療の種類

• がん治療のスケジュール：妊孕性温存療法には一定の期間が必要です。がん治療の開始が遅れないよう、主治医と十分に相談してください。
• 成功率について：妊孕性温存療法を実施しても、必ずしも妊娠できるわけではありません。年齢や卵子・精子の状態により成功率は異なります。
• 費用について：妊孕性温存療法は保険適用外（自費診療）です。福岡県内に住民票を有する方は、福岡県の助成制度を利用できる場合がありますので、詳しくは助成制度のページをご覧ください。
• 長期保存について：凍結保存には年間保存料が発生します。長期間の保存を希望される場合は、費用についても考慮が必要です。
• 倫理的配慮：将来、凍結保存した卵子・精子・胚を使用しない場合の取り扱いについても、事前に確認しておくことが重要です。