新型コロナウイルス禍におけるメンタルヘルス問題の実態が明らかに 
 

  新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は世界 的に感染者数が増加しており、感染や重症化、死の恐怖に加え、ソーシャルディスタンシングによる孤独や経済的な不安も高まっています。このためうつ病や不安症の発症増加やそれに伴う自殺リスクの増加も懸念されます。実際、国内の自殺者数はこの 15 年で年間３万人から２万人まで減少していましたが、昨年後半から若年女性を中心に増加傾向へと転じています。
  
  九州大学大学院医学研究院精神病態医学分野の中尾智博教授、村山桂太郎助教講師、国立精神・神経医療研究センター（NCNP）・認知行動療法センターの久我弘典センター長らの研究グループは厚労省特別研究事業として我が国における COVID-19 に起因したメンタルヘルス問題の実態について調査を行いました。本調査では、全国の精神保健福祉（精保）センター69 施設と精神科医療機関 931 施設、計 1000 施設を対象に郵送によるアンケート調査を実施しました。その結果、相談の大半は精保センターに電話で行われ、COVID-19 感染者やその家族に加え、一般住民からも広く寄せられていました。相談内容は不安、うつ、不眠、アルコール問題といった精神医学的問題に加え、対人関係や偏見差別の悩みなど、社会的要素を含んでいました。また、自殺の危険など緊急を要する相談も寄せられていました。COVID-19 に関連したメンタルヘルス問題は広がりを見せており、精保センターや精神科医療機関における適切な対応と介入のシステム構築が急務です。
  
  本研究成果は国際医学雑誌「International Journal of Environmental Research and Public Health」に2021 年 7 月 8 日(日本時間)に掲載されました。(DOI: https://doi.org/10.3390/ijerph18147318)また、本研究は、厚生労働科学特別研究事業（課題番号 20CA2074）および国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）（課題番号 JP21dk0307099）の支援により行われました。